2020年は新型コロナウィルスの感染拡大によりスポーツ観戦やイベントが制限されスポーツ界にとって厳しい1年となりました。今回は昨年掲載したスポンサーシップ事例記事の中から、注目された記事をアクセス数が多かった順に5つ紹介していきます。
1位 アマゾンがシアトルの新アリーナで行う革新的な取り組みとは(2020.7.1掲載)

世界最大のインターネット通販企業アマゾンが、2021年に北米アイスホッケーリーグNHLに新規参入するシアトルを拠点とする新チームのホームアリーナ命名権を取得した。革新的だったのは、アリーナの名称を自社のサービス名称等ではなく、『Climate Pledge Arena(気候への誓いアリーナ)』と命名したこと。これは2019年9月に、同社が社会や環境改善に取り組む慈善団体と共同で宣言した自主誓約で、2040年までに二酸化炭素の排出量を実質ゼロにすることを目指す、気候変動対策への方針を示すものだ。新アリーナはこの理念を体現するために二酸化炭素の排出量実質ゼロを目指す。詳しくは記事より

2位 レスター、タイ政府のキャンペーンに協力して得られる一石二鳥の効果(2020.9.4掲載)

サッカーのイングランドプレミアリーグ、レスターの胸スポンサーであるタイの免税店大手キングパワー社が、withコロナの現状に適応したアクティベーションを行った。コロナで大きな打撃を受けたタイの観光業を盛り上げるために、ユニフォーム胸に入れていた自社ロゴをタイへの観光促進キャンペーン名『Thailand Smile With You』に変更した。プレミアリーグが世界各地で中継されていることを活かした事例。詳しくは記事より

3位 WEB会議システムTeamsをNBA無観客試合で活用するマイクロソフトの攻めの姿勢(2020.8.20掲載)

北米プロバスケットボールリーグNBAは昨年3月に2019-20シーズンを中断し、厳格な感染防止対策を講じた上で、およそ4ヶ月半後となる7月30日にシーズンを再開した。これは出場するチーム、関係者をフロリダ州オーランドのディズニー・ワールド・リゾートに集めて外部との接触を断ち、Bubbleと呼ばれる隔離した状態で実施された。試合は無観客で行われ、ファンが直接声援を送ることができない。そこで、マイクロソフトは自社のオンライン会議システムTeamsを使った、新たな観戦スタイルを提供。ファンに対してサービスの独自機能のアピールやアプリのダウンロードを促進した。詳しくは記事より

4位 ターゲット層とリンクするアスリートを広告塔に起用、地元ファンへのアプローチ狙う信用組合の戦略(2020.5.1掲載)

LAに拠点を置く信用組合が地元のNBAチームであるロサンゼルス・レイカーズと、そのスター選手アンソニー・デービスと複数年のパートナーシップを締結した。この選手を選んだのは単に人気があるからではなく、自社の顧客層である”ロサンゼルスで夢をかなえようとする人”の心理とリンクする背景を持っており、戦略的に選んでいる。選手の真面目な気質やキャリアにまつわるエピソードを含めたストーリーがあってこそ価値があるスポンサーシップ事例。詳しくは記事より

5位 英大手チョコレートブランドの“損して得取れ”のスポンサーシップ戦略(2020.10.9掲載)

イギリスの大手チョコレートブランド、キャドバリーが2020年8月にイングランド・プレミアリーグに所属するアーセナルおよびチェルシーとのパートナーシップを締結。その際、公表されたアクティベーションの目玉は、驚くべきことにスポンサーの協賛権益をローカルビジネスに譲渡するもの。コロナ禍において経営が厳しくなったファンに人気の老舗カフェに自社が持つ協賛権益を譲渡したり、地元の起業家や事業者をサポートするため、自社が培ってきたビジネス戦略に関するウェビナーをチームと共同で実施。独自性の極めて高い取り組みで話題を生み、ブランドの差別化に大いに貢献すると考えられる。詳しくは記事より

【最新インタビュー記事】参天製薬、異例の10年パートナーシップが示すスポーツを通して発信したいメッセージとは(2020.12.24掲載)

参天製薬は昨年10月に日本ブラインドサッカー協会(JBFA)、およびインターナショナル・ブラインドフットボール・ファウンデーション(IBF Foundation)と2030年までの長期パートナーシップ契約を締結したことを発表。10年という長期のパートナーシップを結んだ理由や、今後企業として目指す方針をCSR室長の中野正人氏に聞いた。